銀行員の用語集

金融全般の用語をここで

フリーキャッシュフロー(Free Cash Flow)とは

企業の事業活動による期中の純現金収支。現金収支から、現金支出、実際に支払った税金、運転資本として必要な現金、通常の設備投資に必要な現金を差し引いた金額を指す。

(出典 日本政策投資銀行ホームページ)

 

フリー・キャッシュフローとは、事業やプロジェクトの経済的価値を評価する際、将来得られるキャッシュフローを適切な割引率で割引き、現在価値を求めるというのがファイナンスのオーソドックスな考え方である。

そうした経済的価値の評価をする際に用いるのがフリー・キャッシュフロー(FCF)である。FCFは、投資家(債権者および株主)に対して利払いや配当などにあてることのできる、債権者と株主に帰属するキャッシュフローと言え、

FCF = 営業利益×(1-税率)+減価償却費-投資-△運転資本

で計算される。この定義式からもわかるように、FCFは利子費用をいったん無視し、無借金を仮定した場合のキャッシュフローと捉えることが出来る。

無借金を仮定するのは、プロジェクトのリターンを、いったん資金調達法から切り離して見るためである。そして資金調達法の影響は、割引率となる資本コストに反映させることで見るのがファイナンスの考え方である。

 FCFにはP/Lから導かれる項目と、B/Sから導かれる項目の両方が入っている。したがって、将来のFCFを計算するためには、予測P/Lと予測B/Sの両者を作成することが本来は求められる。ただし実務では、数年にわたる予測B/Sを作成することは難しいため、運転資本は売上げの一定比率とするなどの簡便法を用いる場合も多い。

(出典 グロービス経営大学院ホームページ)

 

 フリーキャッシュフローは、キャッシュフロー計算書の中の「営業活動によるキャッシュフロー」と「投資活動によるキャッシュフロー」を足し合わせることで計算できます。

 この「フリー」というのは、「企業に対して投資してくれたすべての投資家や債権者に対して自由に使えるキャッシュ」を意味しています。

 まず本業で稼ぎ出したお金があり、そこから設備投資などに使った分を差し引いて、残りのお金が「投資家に自由に還元できるお金(フリーキャッシュフロー)」になる、と考えていただくとイメージしやすいでしょう。

 使途として考えられるのは、借り入れの返済や株主への配当、自社株買いなどです。

 フリーキャッシュフローは、損益計算書や貸借対照表から計算する方法を知っておくと、未上場企業などキャッシュフロー計算書がない場合でも簡単に計算できます。

フリーキャッシュフローの計算は、営業利益(原材料費や販管費などの費用を差し引いた、営業活動の結果もたらされる利益)をベースに、まず税金を支払う分だけキャッシュが減るので、その分を控除します。

 次に減価償却費を足し戻します。減価償却費とは「長年にわたって使用する設備や建物などの資産について、何年かに分けて(法定耐用年数に応じて)取得に要した費用を損益計算書に計上していく」ものです。

 つまり減価償却費は、「実際にはキャッシュが出ていかないのに計上される」ものです。

 そこで、これを足し戻すことで実際のキャッシュの出入りに合わせるわけです。

 続いて、設備投資額を差し引きます。設備投資によって実際に出ていったキャッシュを差し引くわけですね。

 最後に、運転資金の増減額を計上します。これは、ちょっとわかりにくいところかもしれません。どういうことか簡単に説明しましょう。

 経営をしていると、支払いや入金のタイミングなどにより、ビジネスを回していくために必要なキャッシュの額(運転資金)が、そのときどきで変わります。

 この運転資金が枯渇してしまうと、たとえ黒字でも借入金の返済や支払いが滞ることもあり、倒産してしまうことさえあるのです。これが黒字倒産といわれるものです。

 そこで、たとえば売掛金や受取手形などの売上債権(これからお金を受け取る権利)が増えた場合は、その分だけ運転資金とするキャッシュが増えるので、フリーキャッシュフローからは、その分を差し引く必要があります。

 同様に、棚卸資産(在庫)の増加についても、販売されず現金化しないまま寝かせている分が増えたということですから、フリーキャッシュフローから差し引いておく必要があります。

 買掛金や支払手形などの仕入債務(これからお金を払う義務)が増えた場合は、フリーキャッシュフローにその分を足し戻します。

(出典 週刊ダイヤモンドホームページ)