銀行員の用語集

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追い証とは

信用取引では、担保を差入れて現金や株式を借りるため、定められた担保(保証金)率を維持する必要があります。信用で買建てた銘柄の値下がり、または、売建てた銘柄の値上がりによって出る建玉の含み損や、担保の値下がりによる担保価値の低下などにより、担保(保証金)率が一定の比率(最低維持率)を下回った場合、定められた期日までに追加で担保(保証金)を預け入れる必要があります。これが追加保証金、いわゆる「追証」です。その後の相場の変動により担保(保証金)率が上がっても、一度発生した追証は自然に減少・解消することはありませんので、注意が必要です。

(出典 松井証券ホームページ)

 

信用取引の委託保証金には「最低保証金維持率」が定められています。これは信用取引をしている金額に対して、最低でも常にこれだけは維持しなければならないという保証金の割合のこと。代用有価証券が値下がりしたり、信用取引をしている銘柄に含み損が生じたりした場合、委託保証金がこの「最低保証金維持率」を保つために必要な額を下回った時には不足分の保証金が追加で必要になります。これが追証です。追証は翌々営業日の15:30までに入金もしくは建玉の決済による追証の解消が必要となります。建玉決済による追証に関しては、建玉の20%を追証の返済にご利用いただけます。

(出典 楽天証券ホームページ)

 

追加保証金のことを指します。信用取引や株価指数先物取引など、保証金を担保として行う取引の場合、一定の維持率(委託保証金維持率)を下回ると、追加の保証金を差し入れなければなりません。
例えば、当社オンライントレード(日興イージートレード)の場合、信用取引で委託保証金維持率が25%未満となった場合には翌々営業日までに30%に回復するまでの追証を差し入れなければなりません。追証を入金しない場合には、証券会社によって、強制的に反対売買で決済されてしまうこともあります。

(出典 SMBC日興証券ホームページ)

 

信用取引などにおいて、差し出している委託保証金の総額が、相場の変動等により必要額を下回った場合に、追加しなくてはならない証拠金のこと。

追い証になった場合、委託保証金の追加や建株の決済などにより、証券会社が指定する日時までに、証券会社が指定する委託保証金維持率まで回復しなければならない。

(出典 野村證券ホームページ)

 

追い証とは、信用買いで株価が下落した場合や信用売りで株価が上昇して損失が計算上発生した時に追加で保証金(追加担保)を証券会社から求められることです。追い証の基準は証券会社によって変わりますが、委託保証維持率が20〜30%を下回った場合に支払いを求められ、現金以外に有価証券でも可能な場合はありますが掛け目が80%であったりするので注意が必要です。2013年の法改正で未決済の建て玉の一部を決済して証拠金に当てられるようになりました。

(出典 東海東京証券ホームページ)