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株式先物取引とは

株価指数等を、将来の一定の期日に、現時点で取り決めた条件で取引をすることを約束する取引。期日までに反対売買をすれば、差金の授受によって決済することもできる。取引は、証拠金と呼ばれる担保を差し入れて行い、証拠金に対して数十倍の取引を行うことができる仕組みになっている。機関投資家を中心として、保有している株式の価格変動リスクを回避するための手段として利用されている。

国内の株式先物取引は主として大阪取引所に上場している金融商品で、東証株価指数(TOPIX)を原資産とするTOPIX先物取引、ミニTOPIX先物取引、日経平均株価を原資産とする日経225先物取引、日経225mini先物取引などがある。株式先物取引は取引できる期間が決まっており、この満期月を限月と呼ぶ。 日経平均株価先物取引では、3月、6月、9月、12月が限月となる。

先物取引では、取引最終日まで反対売買をしない場合は、当初の売買価格と特別清算指数SQ(Special Quotation)値との差額で自動的に決済される。次の限月以降も建て玉を継続するために、満期日前にいったん手仕舞いし、同じポジションを組んで期限を乗り換えることをロールオーバーという。

(出典 野村證券ホームページ)

 

株式先物取引とは、将来のある日(決済日)に現時点で約束した価格で商品を売買できる取引のことを言います。決済日までに反対売買(買った場合は売る、売った場合は買う)をすることでその差額の授受によって決済をすることもできます。取引は証拠金と呼ばれる担保を差し入れて行い、証拠金に対して数十倍の取引が行える仕組みとなっています。主に保有している株式の価格変動リスクを回避する手段として機関投資家を中心に利用されています。

(出典 東海東京証券ホームページ)