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貨幣数量説とは

一般物価(一般的な物価水準)は貨幣供給量(マネーサプライ)と生産量との相対的な大きさによって決まるとする考え方。

貨幣数量方程式「貨幣供給量×貨幣流通速度=一般物価×生産量」で説明される。取引のために必要とされる貨幣の量は、事後的には発行されている貨幣供給量にその回転率(貨幣流通速度)を掛けたものに等しくなるとされる。

貨幣流通速度がほぼ一定であると仮定すれば、貨幣供給量は名目の生産額に比例する。もとは古典派経済学の考え方で、生産能力の拡大がない状態で貨幣供給量を増やすと、その分一般物価が上昇しインフレを招くことを説いている。

(出典 野村證券ホームページ)

 

貨幣数量説とは、古典は経済学の考え方に由来し、一般的な物価水準は、貨幣の供給量と生産量の総体的な大きさによって決まるとする考え方です。貨幣供給と貨幣流通速度をかけたものは一般物価×生産量と同じであるという貨幣数量方程式に基づいています。貨幣の流通速度がだいたい一定であるとすると、貨幣供給量が名目の生産額に比例することになり、生産能力の拡大が見られないのに貨幣供給量だけを増やすと、一般物価が上昇し、インフレを招くとされます。

(出典 東海東京証券ホームページ)

 

物価水準は貨幣数量に比例して変化するという理論。多様な形態で論じられており,代表的なものに I.フィッシャーの交換方程式,ケンブリッジ学派の現金残高方程式がある。前者は取引高は価格Pと取引数量Tの積で表わされ,またそれは貨幣数量Mとその流通速度Vの積に等しいとする式である。すなわち PT=MV 。ここでVはほぼ一定とみなし,取引高は貨幣数量と関係なく決ると仮定するので,貨幣数量の増加は価格の比例的上昇をもたらすとするものである。これに対し後者は貨幣所得の増加が貨幣の限界効用を低下させ,物価水準一般の上昇をもたらすというもので,次式で表わされる。 M=kp・Y ( Y は実質所得) 。Kをその最初の唱導者 A.マーシャルの名前により「マーシャルのK」と呼ぶ。近年になり再びシカゴ大学の M.フリードマンなどによって新しい貨幣数量説が主張されている。これは経済変動の主たる要因が通貨量の変動にあるとする理論で,従来の技術的な関係とは異なるが,貨幣量が独立的に動き,経済の動きを決定するという意味で,新貨幣数量説と呼ばれる。 (→シカゴ学派 )  

(出典 ブリタニカブリタニカ国際大百科事典 小項目事典)