銀行員の用語集

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クローズド期間とは

クローズド期間とは、投資信託の運用を安定化させるためなどの理由で、ファンドの新規設定後の一定期間は原則として解約を禁止するといった場合の解約禁止期間のことを指します。近年では、クローズド期間が設けられないファンド(=設定後いつでも解約できるファンド)も多いですが、ファンドによっては、3カ月から1年程度のクローズド期間が設けられる場合があります。

クローズド期間中でも、受益者(投資家)本人の死亡や、災害などで財産の大部分を滅失した場合など、約款に定められたやむをえない状態になったときには、例外的に販売会社がそのファンドを買い取ることによって換金できるようになっているのが通常です。

(出典 SMBC日興証券ホームページ)

 

投資信託において、解約ができない期間のこと。商品によっては安定的な運用をするために、一定期間解約できないものがある。この投資信託は1年間のクローズド期間を設定しています。クローズド期間中の解約は、原則として認められていません。ただし、受益者が破産した場合、天災地変によって財産の大半を滅失した場合、受益者が疾病などにかかり、生計の維持が困難になった場合、あるいはこれらに準拠する事情があって、販売金融機関が例外的に認めた場合は、販売金融機関が受益証券を買い取る形で、クローズド期間中の現金化が可能になるケースもあります。

(出典 東海東京証券ホームページ)

 

投資信託が換金(解約)できない期間のこと。

解説
投資信託の効率的かつ計画的な運用を促進するため、原則として解約できない期間(購入後の一定期間または償還時まで)のこと。期間中は、投資家本人(受益者)の死亡など限られたケース以外は解約できません。

(出典 日本証券業協会ホームページ)

 

信託約款に定められた投資信託の解約を受け付けない期間のことです。解約停止期間とも呼びます。

(出典 セゾン投信ホームページ)

 

一部のファンドで設けられている「解約請求のできない期間」のことをいいます。ファンド設定(発足)後の半年間、1年間など一定期間について解約を停止しておくことにより、ファンドの効率的な、計画的な運用を実現する目的で設けられるものです。

ただし、クローズド期間内であっても、投資家(受益者)の死亡や破産など、定められた特別の場合に限り、換金が可能です。
※情報提供を目的として大和証券投資信託委託株式会社が作成したものです。
※各種の信頼できる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。

(出典 大和証券投資信託委託ホームページ)

 

投資信託において一定期間解約できない期間が設定される場合があり、その期間をクローズド期間といいます。
資金の流出を抑え、安定した運用を行うことを目的に設けられています。

(出典 カブドットコム証券ホームページ)

 

クローズド期間とは設定されてから一定の期間、原則解約できない期間のことです。
ポートフォリオ構築中の資金の減少を防ぎ、運用資金を安定化することで運用成果の向上を狙う意味から設けられることがあります。

(出典 KDDIアセットマネジメントホームページ)

 

特別な場合を除き、ファンドを購入後一定期間(または償還時まで)は換金・解約できない期間のことを指します。

(出典 楽天証券ホームページ)

 

投資信託が設定されてから一定の期間、投資家からの換金請求を原則として受付けない(解約ができない)期間のことです。投資信託によって設けられている場合があります。一定期間の資金流出を防ぎ、運用資金を安定化することで運用成果の向上を図ることを目的としています。

(出典 岡三証券ホームページ)

 

効率的で安定的な運用を行うために、購入後の一定期間解約できない期間を設けることがあります。この期間をクローズド期間といいます。

(出典 三井住友信託銀行ホームページ)

 

信託約款で定められた、解約請求することができない(換金できない)期間のことです。投資された資金を安定させる目的で設けられるもので、当該クローズド期間中の解約請求は受益者の死亡など、限られたケースのみしか認められません。

(出典 みずほ銀行ホームページ)

 

ファンドによっては運用開始後、一定期間解約ができない期間を設けています。この期間をクローズド期間といいます。

(出典 SMBC信託銀行ホームページ)