銀行員の用語集

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現物取引とは

通常、株式や債券などの有価証券の取引は、その時々の市場の時価で計算した売買代金を受け渡すことで行われています。この通常の取引のことを現物取引といい、信用取引や先物取引、オプション取引などと区別する際に使われます。単に、「現物」と省略して呼ばれることもあります。例えば、株式の現物取引では、持っている資金の範囲内でしか株式を購入することはできませんし、持っていない株式を売ることもできません。これが、信用取引を利用すると、保有資金を超える額のお金を借りて株式を購入したり(空買い)、持っていない株式を借りて売却したり(空売り)することができるわけです。

ワンポイント
現物と先物でアービトラージ(裁定取引)が行われることが多いように、現物取引とその他の取引手法とは密接な関係にあります。特に、先物やオプションなどのデリバティブ(金融派生商品)は、現物取引(対象となる証券のことを「原証券」ともいいます)から派生したものですので、関係は濃密だといえます。

(出典 SMBC日興証券ホームページ)

 

現物取引とは、株式などにおいてオプションなどの派生商品ではなく原資そのものを取り引きすることを意味します。対して派生商品には先物やオプション、ワラントなどがあり証拠金を預けることによって取り引きを行うことができるものとなります。現物取引はその対象を購入するためにはついている価格に単位数となる数を掛けた資金が必要となります。信用取り引きを利用しない限りにおいてレバレッジを効かせることが無いためにリスクは比較的少ないものとなります。

(出典 東海東京証券ホームページ)

 

実際に現金や株式の授受(実際は保護預り制度や保振機構の利用により、株券の授受は帳簿上でおこなわれてしまうことが多いのですが)がおこなわれる取引のことです。

(出典 カブドットコム証券ホームページ)

 

投資家と証券会社との間で、決済日に、株式(現物)と現金の受渡しが行われる取引のこと。取引は投資家自身の資金を用いて行われる。
日本の株式の場合、T+3といって、受渡しは約定日の3日後となっている。

(出典 野村證券ホームページ)

 

市場での通常の取引のこと。「実物取引」とも呼ばれ、信用取引や先物取引と区別する形で用いられます。

(出典 三井住友アセットマネジメントホームページ)