銀行員の用語集

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購買力平価(Purchasing Power Parity:略称PPP)とは

為替レートの決定メカニズムの仮説の一つ。

ある国の通貨建ての資金の購買力が、他の国でも等しい水準となるように、為替レートが決定されるという考え方。

あるモノが日本で120円、米国で1ドルである場合、1ドル120円であれば、120円(1ドル)は日本でも米国でも、それを1単位として購買する力を持っており、購買力平価が成立していることになる。

購買力平価の問題としては、「日本ではハイテク製品は安い・・・」というように、モノによって購買力を等しくする為替レートが異なることである。現在の状況では、消費者物価指数対象品目では1ドル=200円程度、卸売物価指数対象品目では1ドル=160円程度が購買力平価とされている。

購買力平価のユニークな計算方法として、マクドナルドのビッグマックの価格に基づいた購買力平価があげられる。どの国においても全く同一の商品で比較可能な対象商品として優れているうえ、この商品の場合、農畜産物、工業製品、人件費、物流コスト、サービス費用等の多くの要素費用を含んでおり、財・サービス全般の平均としての購買力平価を表示するものとして優れている。

(出典 野村證券ホームページ)

 

長期にわたる為替レートの決定理論で、スウェーデンの経済学者カッセル氏によって提唱されました。購買力平価説には、絶対的購買力平価説と相対的購買力平価説があり、前者の絶対的購買力平価説は、為替レートは2国間の通貨の購買力によって決定されるという説です。具体的には、例えばアメリカでは1ドルで買えるハンバーガーが日本では100円で買えるとするとき、1ドルと100円では同じものが買える(つまり1ドルと100円の購買力は等しい)ので、為替レートは1ドル=100円が妥当だという考え方です。しかし、この説が成立するにはすべての財やサービスが自由に貿易されなければなりませんから、厳密には成り立たないことになります。一方、後者の相対的購買力平価説は、為替レートは2国間の物価上昇率の比で決定されるという説です。具体的には、ある国の物価上昇率が他の国より相対的に高い場合、その国の通貨価値は減価するため、為替レートは下落するという考え方です。しかしながら、この説もすべての財やサービスが同じ割合で変動することを前提としているため、厳密には成り立たないことになります。

ワンポイント
絶対的購買力平価説も相対的購買力平価説も現実の市場では厳密には成り立たないことになりますが、為替レートの決定理論としては優れた説で、昔から研究・利用されています。

(出典 SMBC日興証券ホームページ)

 

モノやサービスの値段を基準にした為替レートのこと。
ある商品の価格がひとつに決まる「一物一価」を前提に、多様な商品・サービス購入時の各国・地域通貨の価値を比較して算定します。1商品だけで購買力平価を考える指数では、各国のマクドナルドのビッグマック1個の値段から為替レートを算定する「ビッグマック指数」が有名です。世界銀行が主導する「国際比較プログラム」は通貨の購買力平価を算定し、各国の国内総生産(GDP)の比較を試みています。

(出典 大和証券ホームページ)

 

外国為替レートを決定する要因を説明する考えの1つで、同じ商品の価格はどこの国でも同じという原理に基づいています。アメリカで2ドルの商品が日本で200円なら、購買力平価は1ドル=100円。ただし、原材料費や賃金コストを反映していると仮定したうえで通貨の実力を試算していますので、経済情勢などに応じて「かい離」が生じます。

(出典 三菱UFJ信託銀行ホームページ)

 

purchasing power parity
購買力平価(PPP)とは、ある国である価格で買える商品が他国ならいくらで買えるかを示す交換レート。

購買力平価 = 基準時点の為替レート × A国の物価指数 / B国の物価指数

例えば、ある商品が日本では200円、アメリカでは2ドルで買えるとすると、1ドル=100円が購買力平価だということになる。

実際の為替レートは為替市場での需給や、貿易の際のコストなど両国の購買力以外のさまざまな要素によって変わるものの、長期的にみれば購買力平価から一方的に乖離することはないという考え方に基づいている。そのため、短期的なレートの変動を排した、長期的な2国間の為替レートの目安となる値として有効である。商品価格を基準にするため、生活実感に近い値が求められるというメリットもある。為替の換算を伴う長期計画や、経済規模や賃金水準の国際比較などにしばしば使用される。

なお、消費者物価指数や卸売物価指数などどの指数を用いるか、またその指数を出す際の基準時点をいつに定めるかによって、購買力平価は異なってくる。

(出典 グロービス経営大学院ホームページ)

 

購買力平価とは、様々な国でとある商品の価格がそれぞれいくらで買えるかを示す交換レートを決定するメカニズムの仮説のひとつです。例えば、日本では100円の商品がアメリカでは1ドルで買えるとすると、購買力平価は、1ドル=100円ということになります。これは、商品の価格が基準であるため、日常私たちが生活で実感できる値として求められることがメリットです。そして2国間の為替レートの目安となる値です。また、外国為替相場を決めるのに、重要な要因のひとつにもなっています。

(出典 東海東京証券ホームページ)

 

為替レート決定メカニズムの理論の一つ。
ある国の通貨建ての資金で、どれだけの商品が買えるか(購買力)は、他の国でも等しい水準になるように、為替レートが決定されるという考え方のことです。
例えばある商品が日本では100円、アメリカでは1ドルの場合、為替レートは1ドル100円になるはずという考え方です。しかし国によって商品の価値が異なるという問題点もあります。

(出典 カブドットコム証券ホームページ)

 

購買力平価(Purchasing Power Parity:略称PPP)とは、一国の通貨と他国の通貨との換算比率の一種で、それぞれの通貨の購買力 (買える財やサービスの量)が等しくなるように計算して求められます。例えば、1商品だけで購買力平価を考えてみると、 ビール1缶の値段を日本では200円、米国で70セントとした場合、ビールでみた円とドルの購買力平価は1ドル=285.7円(200円÷0.7ドル) となります。

(出典 総務省ホームページ)