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先物取引(さきものとりひき)とは

ある特定の商品を対象として、あらかじめ決められた受渡日に、取引現時点で決めた約定価格で売買することを約束する契約を先物取引という。通常、価格の上昇を予測すれば買い注文を出し、反対に下落を予測すれば売り注文を出す。先物取引の対象には、株価指数や債券、貴金属、石油、農産物などがある。 

受渡日までに反対売買(買い方は転売、売り方は買い戻し)をすれば、当初の契約価格と反対売買価格との差金の授受によっても決済することもできる。 

買い方は、予測通り相場が上昇した時に反対売買をすると利益を得ることができるが、反対に下落した時には損失が生じる。売り方は、予測通り相場が下落して、反対売買をすると利益を得ることができるが、反対に上昇した時は損失が生じる。 

先物価格と現物価格の間には理論的な関係がある。例えば、株式先物の場合、理論価格は、その期間の利息分だけ現物価格より高くなり、配当分だけ安くなるとされる。ただし、実際の価格は需給のバランスや金利の変動などにより理論価格との乖離が起こることがある。

(出典 野村證券ホームページ)

 

先物取引とは、将来のある日(決済期日)に、現在約束した価格で商品を売買できる取引のことです。
売買される商品としては、大豆やとうもろこしといった農産物や石油、貴金属、形のない株価指数といったものまで取引されています。

ワンポイント
先物取引は実際の取引の10%程度の証拠金といわれる、いわば手付金のようなもので取引できます。つまり、実際には10倍ものお金を投資していることになるので、高いリターンを得る可能性もある代わりにリスクも高くなります。価格の変動によっては証拠金より大きな損害が出ることもあるので、リスクをしっかり管理して取引を行うことが重要ですね。

(出典 SMBC日興証券ホームページ)

 

将来の一定の時期に、特定の商品をあらかじめ合意した価格で取引する契約のことを先渡契約といい、その中で特に反対売買が可能なように標準化されたものの取引を指す。

先物取引に必要な証拠金の額は現物の売買額に比して小さいため、少ない資金で大きな投資効果(レバレッジ効果)を得ることができる。

運用手法としては、単純売買取引(スペキュレーション 投機的取引)、ヘッジ取引、裁定取引(アービトラージ 異なる市場間における同一あるいは同種の商品の価格差を利用して、無リスクあるいは最小のリスクで利益を確定する取引)の3つの方法がある。

(出典 企業年金連合会ホームページ)

 

先物取引とは、ある特定の商品を、あらかじめ決められた一定の期日に、取引時点で決めた価格で取引する契約のことです。先物は原則として取引所で取引が行われ、委託証拠金の差し入れが必要です。期日までに反対売買をし、差金決済をすることも可能です。国内では日経平均株価やTOPIXなどの株価指数先物、貴金属や穀物などの商品先物、ユーロ円金利などの金利先物などの取引が行われています。

(出典 新生銀行ホームページ)

 

将来の一定期日(受渡期日)に、商品の受け渡しと代金の決済を、現時点で取り決めた価格で行なうことを契約する取引のこと。先物価格が大幅に変動したことからサーキットブレーカーが作動。先物取引は一時的に中断された。本来、先物取引は将来の取引価格を現時点で取り決める取引であることから、価格変動リスクをヘッジする目的で用いられます。ただ、ヘッジする対象物を持っていなくても、証拠金を預託することで、その何倍もの額の取引が可能になるため、極めて投機性の高い取引が行なわれることもあります。投機性の高い取引が行なわれれば、先物取引の価格も乱高下しやすくなります。先物取引は少額の証拠金で大きな取引ができる「レバレッジ効果」があるため、価格の乱高下は投資家にとって過大なリスクにつながる恐れもあります。そのため、サーキットブレーカーが設けられ、価格が一定水準以上に乱高下した場合、取引が一時的に停止されます。

(出典 東海東京証券ホームページ)

 

将来の一定の期日までに、現時点で取り決めた価格で特定の商品を取引する契約のことです。日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)など株価指数先物、商品(貴金属・穀物など)先物、金利(ユーロ円金利など)先物が国内で取引されています。

(出典 三菱UFJ信託銀行ホームページ)

 

デリバティブ(金融派生商品)のひとつで、特定の原資産について、特定の期日(受渡日)に、あらかじめ決められた価格で売買を約束する取引のこと。
株価指数や債券、石油、貴金属、農産物などを原資産として金融商品取引所に上場されています。

(出典 大和証券ホームページ)

 

先物取引とは、あらかじめ決められた期日にある商品の取引をすることを現時点で約束する取引で、株価指数先物や国債先物などがあります。先物取引は、期日前でも反対売買を行うことにより、その時点で発生している損益の差金決済をすることができます。オルタナティブ型の投資信託やヘッジファンドなどで多く利用されています。

(出典 明治安田アセットマネジメントホームページ)

 

ある対象商品を(1)決められた将来の期日に(2)現段階で決めた価格で売買する約束の取引です。株式投資と違って取引できる期間が決まっているほか、証拠金という保証金を預けて取引をします。取引金額が証拠金額の数十倍になるレバレッジ効果が作用して、大きな利益が見込める一方、相場の見通しを誤った場合、その分損失も拡大するリスクも抱えています。

(出典 日本取引所グループホームページ)

 

1カ月先や6カ月先など前もって決めた時点に前もって決めた価格で売買することを約束する取引です。先物取引の場合は将来の取引を約束するだけなので、取引が決まった時点では物や権利など実際の売買対象は存在していなくてもよく、お金の受け渡しもありません。また、先物取引はデリバティブ(金融派生商品)の一種で、価格変動の影響を避けるリスクヘッジの手段でもあります。たとえば、ある製品を作るために必要な材料を将来いくらでどれだけの量を購入するという約束をあらかじめしておけば、材料の価格が将来高騰しても買えなくなる心配を回避でき、製品の生産計画も立てやすいというメリットが生まれます。
また、材料を売る側も売れることが確定するので、次の生産計画が立てられ、事業は安定するというわけです。ただ、前もって決めた時点の価格によって儲かったり、損をすることがあることは否めません。原油や金、大豆などの商品のほか、日経平均株価のような株価指数を対象にした先物取引があります。1730年頃に米を売買した大阪の堂島米会所が世界初の先物市場といわれています。

(出典 HOME'Sホームページ)

 

先物取引とは、価格や数値が相場変動する商品や指数のリスクを避けるために、将来に売買する相場や金利を現時点での価格で取引を約定することである。

先物取引は、決められた期日まで、現時点で約定した価格に基づいて取引をすることを約束した契約のことであり、金融派生商品が含まれている。

金融派生商品とは、借入や預金、債券売買や株式売買などの金融取引によるリスクを避けるために出された金融商品のことである。先物取引をすることにより、相場が変動することに伴なう将来の損失を防ぐことができる。

海外貿易や輸出入を行なう企業においては、為替変動の影響を大きく受ける傾向があるため、為替の取引に先物取引が広く利用されている。

株式取引においても、相場の変動による未来のリスクを避けるために、先物取引が採用されている。期日には契約を果たす必要があるが、それまでに反対売買を行なうことで契約を解消することも可能である。

(出典 マネーフォワードホームページ)

 

先物取引(Future Contract)及び先渡取引(Forward Contract)とは、将来のあらかじめ定められた期日に、特定の商品を現時点で決めた価格で売買する契約を指す。
 
取引が取引所で行われ、差金決済による決済が行われる場合には、先物取引と呼ばれる。一方、取引が店頭で行われ、現物決済による決済が行われる場合には、先渡取引と呼ばれる。
 (出典 みずほ証券ホームページ)