銀行員の用語集

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実質為替レートとは

1ドル=120円が、1ドル=100円に変化する場合、円から見るとドルが値下がりしており、「ドル安」あるいは「円高」になったと表現する。

ただしこの時点で、日本において物価上昇がないと、円高後の100円が事前の100円と同じ価値を持っていることになる。

しかし、米国の物価が上昇したとすると(1ドル=100円)、新たに100円で購入できるようになった1ドルは、かつての購買力(価値)を持っていないことになる。
物価上昇率が10%ならば、事前に1ドルであった財は、1.1ドルに値上がりしており、事後では1÷1.1ドル単位しか購入できない。つまり100円で購入できるドルは、実質的には1÷1.1ドルの価値なので、120円から100円までの値下がりとはなっていない。

このように、物価の変化まで考慮に入れた為替レートを実質為替レートと呼ぶ。

(出典 野村證券ホームページ)

 

物価の変化まで考慮した為替レートを実質為替レートと呼びます。1ドル=120円が、為替の変動によって1ドル=100円になると、円から見るとドルが値下がりするため、「ドル安」または「円高」になったと表現します。また、この時日本において物価の上昇がない場合、円高後の100円が事前の100円と同じ価値を持っていることになります。しかし、米国の物価が上がると、100円で購入できるようになった1ドルは、以前の価値を持ちません。物価の上昇率が10%だとすると、事前に1ドルであった財は、1.1ドルに値上がりしていて、事後では1÷1.1ドルの価値しかないので、120円から100円までの値下がりにはならなのです。

(出典 東海東京証券ホームページ)

 

実質為替レートは、二つの通貨の交換比率である名目為替レート(nominal exchange rate 普通の為替レートのことで、とくに実質為替レートと対比する場合に用いられる用語)を二つの通貨発行国の物価指数で調整することにより、物価水準の変動に対応した為替レートの変動部分を除去したもので、2カ国の貿易財産業(tradable-goods sector 輸出入が可能な財やサービスを生産する産業)の相対的な国際競争力に密接に関係している。円ドル間の実質為替レートは、日本とアメリカの物価指数により、次の式のように円ドル間の名目為替レートを調整したものである。
 [円ドル実質為替レート=
  円ドル名目為替レート×アメリ
  カ物価指数÷日本の物価指数]
ここで、円ドル名目為替レートは1ドルの円価格。日米間のインフレ格差による国際競争力の変化を反映して、円ドル名目為替レートが変化する場合には、この式の左辺である円ドル実質為替レートは不変になる。実質為替レートが一定の場合には、相対的購買力平価説(→「購買力平価」)が成立していることになる。物価指数としては、貿易財産業の生産コストを反映するものを使用することが望ましく、国内企業物価指数、生産者物価指数、GDPデフレーター、製造業の生産物一単位あたりの労働コスト(unit labor cost)などが用いられる。

(出典 イミダス)

 

二国間の通貨の交換レートである為替レートを、両国の物価指数の比で割った値をいいます。物価の変化によって生じる為替レートの変動部分まで調整したものを実質為替レートと言います。

(出典 カブドットコム証券ホームページ)

 

「実質」為替レートとは、名目為替レートを自国及び競合国の製品価格(両国のインフレ率)で調整したもの、また、「実効」為替レートとは多数の貿易相手国通貨を貿易量等のウェイトで加重平均したものである。

(出典 産業活動分析(平成25年1~3月期)
為替レートと輸出金額・輸出価格の関係について/経済産業省ホームページ)