銀行員の用語集

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シナジー効果とは

経営統合におけるシナジー効果とは、各社がそれぞれに持っている経営資源などのを相互に活用することで、各社が個別に事業活動を行う以上に発現されるメリットを指す。売上増加やコスト削減など、財務諸表に直接的にインパクトがあるものが代表的なもの。
M&Aによって想定されるシナジーによる効果は、一般的には次のようなものがある。
・コストシナジー(スケールメリット、重複部門・拠点の統廃合、共同購買・配送)
・顧客シナジー(クロスセル、チャネルミックスによる売上高の増加)
・技術・ブランドシナジー(新商品開発による利益率の増加)
これらの効果は、数値によって計測され、検証がされる必要がある。主として、DCF法により各種シナリオごとの評価作業が行われる。

(出典 山田コンサルティンググループホームページ)

 

相互依存によって各部分の総和よりも大きな力を発揮するという相乗効果のこと。もともとは神経や筋肉の統合力を指す生理学用語だが、経営的には、各プロジェクトが異質な利害関係を持ちながらも、その目的が協調性・相互依存であれば、それらは互いに補完し合い相乗効果をもたらす、という意味で使われる。一般的に、シナジー効果がない多角経営や分業は成功率が低いと言われる。

(出典 リクルートマネジメントソリューションズホームページ)

 

シナジー効果とは、企業の合併や買収(M&A)などを通じ、複数の企業・事業の統合をすることによって、企業価値に新たな付加価値が生まれて発生する相乗効果のことです。また、同企業内での異なる事業部門同士が協力し、事業が有利に展開される様な場合もシナジー効果であると言えます。シナジー効果の種類には、マネジメント・シナジー、投資シナジー、販売シナジー、創業シナジーがあります。統合の相手企業を公平に価値評価する上では、この様な効果を含めるのが妥当です。

(出典 東海東京証券ホームページ)

 

「synergy」という言葉には、相乗作用や共同作用という意味があり、2つ以上のものが作用しあって、効果や機能を高めることを指して使われる言葉です。シナジー効果も同様です。「シナジーを生み出す」だけでも意味としては通じますが、英語圏でも「synergy effect」という使われ方もしているようです。

ビジネス上でシナジー効果が使われる時は、違う会社同士で連携したり、一体化して売り上げ増加をはかったり、コストの改善を行ったり、技術力を強化したりする時によく「シナジー効果」という言葉が使われます。

(出典 マイナビニュース)

 

シナジーとは事業間の相乗効果のこと。アナジーとは事業間の相互マイナス効果のこと。
シナジー、アナジーは、企業における各事業の関係や企業統合の効果を表す用語です。例えば、2つの事業の価値がそれぞれ100とすると、統合することで価値が200よりも大きくなる状態をシナジー、価値が150に減ってしまう状態をアナジーといいます。すなわち、シナジーとは経営の相乗効果のことで、アナジーとは経営の相互マイナス効果のことです。

シナジーを考慮した事業展開
シナジーには、販売チャネル、生産、技術、人材、経営管理などの面があります。企業は、これらの面でのシナジーを考慮して、既存事業と関連性のある新事業へ進出したり、相互補完的な企業との統合を行ったりします。例えば、一眼レフのカメラメーカーがデジタルカメラの生産や販売に進出しているのは、デジタルカメラ事業でも過去の銀塩カメラで獲得した販売チャネルや技術とのシナジーが存在したためです。自動車業界でみると、日産自動車とルノーの提携が商品開発や調達などでシナジーを実現した例、ダイムラーとクライスラーの合併が相乗効果を実現できなかったアナジーの例です。

アナジーを回避するには
多角化などの企業の事業範囲を決定する基準としてもシナジーの概念は多く使われてきました。しかし近年、アナジーが注目されています。シナジーの実現は現実的に困難な場合が多く、むしろ1つの企業の中で異事業を統合することによるマイナス効果のほうが大きいという認識によるものです。

1つの企業であれば、同一の評価基準で異なる事業の評価を行うことや、本社部門による各事業の統制で意思決定のスピードが落ちることなどの弊害が出てきます。これらのアナジーを回避する方法の1つが、特定の機能に特化したピュアカンパニーです。例えば、複数のメーカーから電子機器の生産を受注するEMS企業や、総合電機メーカーから分離した半導体専業メーカーなどがピュアカンパニーの例です。ピュアカンパニーが台頭してきた背景にはほかにも市場取引の発達などの要因がありますが、アナジーの排除という側面において今後の企業形態の1つのあり方を示唆しています。

 (出典 野村総合研究所ホームページ)